売上推移

回復が見えはじめた日本の化粧品業界で
世界市場に目を向けた上質なビジネスを

2009年以降、日本の化粧品市場はリーマン・ショックとデフレの影響で1兆4,000億円程度の横ばいを続けてきました。

急速に進行した円安により容器・原料等の調達価格が上昇。輸入品の販売に対しては相当な逆風となったものの、2014年4月からの消費税増税による駆け込み需要、そして2014年10月から始まった訪日外国人向け消費税免税によるインバウンド需要により、2015年には1兆5,000億円を超えるまでに回復しています。

株式会社 大山においても、お取引先小売業様との協業が功奏し、2016年には前年対比で15%アップとなる過去最高の売上を計上。2017年の純売上は200億円を突破しました。

株式会社 大山は高品質なメイド・イン・ジャパンの化粧品を適正価格で供給し続けることで「美と健康を世界へ伝える」というミッションを着実に実現しています。

株式会社 大山・売上金額【2017】

化粧品市場をとりまく背景

平成26年(2014)

  • 円安が急速に進行。また、4月より消費税率が8%にアップし、駆け込み需要が生まれるものの、実質所得は低下。
  • 10月より、海外からの旅行者に対する消費税免税制度の対象品目に、化粧品を含む消耗品が認められ、インバウンド消費の起爆剤に。

平成25年(2013)

  • 従来、「SPF50+・PA+++」が最高の指標であった日焼け止め化粧品に「PA++++」表示が認められる。
  • BBクリームに続くベースメイクアイテムとして「CCクリーム」が登場。

平成24年(2012)

  • スマートフォンの普及に伴い、Twitter、Facebookなどのソーシャルメディアを活用した消費者コミュニケーション・プロモーションが定着する。
  • 年齢を超えた美しさを誇るエイジレスな女性を示す「美魔女」が流行語に。

平成23年(2011)

  • ヘアケアカテゴリにおいて「ノンシリコンシャンプー」が定着。
  • ロレアル・クリニークなどの外資系メーカーをはじめ、コーセーなど国内制度品メーカーも相次ぎネット通販事業に参入・強化。

平成22年(2010)

  • エイジングケア化粧品のポジションが「50代からのスペシャルケア」から「30代からのデイリーケア」へと変化し、スキンケアの人気カテゴリに。
  • 薬事法における化粧品・薬用化粧品(医薬部外品)に関する効能効果に、「乾燥による小ジワを目立たなくする。」という項目が追加される。

平成21年(2009)

  • ドクモ(読者モデル)やage嬢出身の有名人をイメージキャラクターとして起用した商品が続々登場。
  • “囲み目”に続く“デカ目”メイクアイテムとして「つけまつげ」が大ヒット。市場規模が2倍近くへと急拡大。
  • 「無添加」に代わり、安全で環境にもやさしいイメージの「オーガニックコスメ」が一大ムーブメントに。

平成20年(2008)

  • 仕事でキャリアを積み、経済的にも余裕がある女性を示す「アラフォー」が流行語大賞に。
  • 「パルガントン」、「ミシャ」、「BBクリーム」などの韓国製コスメが日本市場に浸透。
  • リーマンショックを引き金とする世界同時不況に突入。デフレスパイラル傾向と同時に円高にも拍車がかかり、企業経営を苦しめる。

平成19年(2007)

  • ロート製薬・第一三共ヘルスケア・富士フィルム・大塚製薬・ヤマダ電機・山田養蜂場・メルシャンなど、医薬品系メーカーまたは異業種からの化粧品事業参入が加速し、業界内外で話題に。
  • TVCMなどの広告戦略で「通販コスメ」の市場拡大に拍車がかかる。
  • 「メタボリック・シンドローム」が社会問題化し、商品開発キーワードとしても定着。

平成18年(2006)

  • 資生堂「TSUBAKI」発売。ヘアケアカテゴリで首位に。
  • CoQ10、白金ナノコロイドなどの新素材によるアンチエイジングブーム。
  • シャンプー、ボディソープなどのトイレタリーで定着した詰替用化粧品がスキンケアカテゴリにも広がる。

平成17年(2005)

  • 化粧品原料としてのCoQ10使用解禁に伴い、コエンザイムQ10化粧品が各社から発売される。
  • 前年まで下火だった男性用化粧品市場が堅調な伸びを示す。

平成16年(2004)

  • 「冬のソナタ」再放送で、コスメにも韓流ブームのきざしが見えはじめる。
  • 「ちょい不良」、「セレブ」、「メトロセクシャル」が流行語に。
  • カネボウが経営破綻。